科目コード | 科 目 名 | |||||||||
5145 | 会計学原理U:Principle of Accounting U | |||||||||
教 員 名 | 田川 晋也:TAGAWA Shinya | |||||||||
学年 | 単位・時間 | 科目区分 | 授業形態 | 学修単位 | ||||||
4B | 1・100分 | 必修 | 後期・講義 | ○ | ||||||
授業概要 | 企業が公表する財務諸表がどのようなプロセスで作成されるかを学ぶ。講義では、会社を設立して営業を行っていく上で、必要になる会計の知識と会計処理について説明する。また、会計基準の国際的統合化の動きも考慮して授業を行う。必要に応じて事例を取り上げて、何が会計上問題なのかについて議論する。 | |||||||||
到 達 目 標 | 評 価 方 法 | 配分 | ||||||||
1. 資産の時価評価について理解できる。 | 中間試験 | 40% | ||||||||
2. 純資産の会計処理について理解できる。 | 期末試験 | 40% | ||||||||
3. 連結財務諸表について理解できる。 | レポート | 20% | ||||||||
学習・教育目標 | (C)@ | JABEE基準1(1) | (d)-(4) | |||||||
授 業 計 画 | 回 | 項 目 | 内 容 | |||||||
研究開発投資の会計 | 研究費、開発費、ソフトウェア、無形資産 | |||||||||
第1 | ||||||||||
余剰資金の会計@ | 有価証券の評価、事業資産と金融資産 | |||||||||
第2 | ||||||||||
余剰資金の会計A | デリバティブとリスク管理、ヘッジ会計 | |||||||||
第3 | ||||||||||
国際活動の会計@ | 換算の必要性、為替レートの変動と損益 一取引基準とニ取引取引基準 |
|||||||||
第4 | ||||||||||
国際活動の会計A | 為替換算方法、為替予約、 テンポラル法と決算日レート法 |
|||||||||
第5 | ||||||||||
企業活動と税金@ | 課税所得、確定決算主義 | |||||||||
第6 | ||||||||||
企業活動と税金A | 税効果会計、連結納税制度 | |||||||||
第7 | ||||||||||
中間まとめ | 中間まとめとして試験を実施する | |||||||||
第8 | ||||||||||
剰余金の分配、処分 | 分配可能額の算定、損失処理と積立金の設定 | |||||||||
第9 | ||||||||||
財務諸表の作成と開示@ | 財務諸表の開示規制,、電子開示技術 | |||||||||
第10 | ||||||||||
財務諸表の作成と開示A | 貸借対照表、損益計算書、株主資本等計算書 キャッシュフロー計算書 |
|||||||||
第11 | ||||||||||
企業集団の会計@ | 連結基礎概念、連結情報の重要性 | |||||||||
第12 | ||||||||||
企業集団の会計A | 連結消去仕訳 | |||||||||
第13 | ||||||||||
企業集団の会計B | 持分法、セグメント情報 | |||||||||
第14 | ||||||||||
まとめ | 全体の学習のまとめを行う。また、授業評価アンケートを行う。 | |||||||||
第15 | ||||||||||
関連科目 | 簿記概論T、簿記概論U、原価計算論T、原価計算論U、会計学原理T | |||||||||
教 科 書 | 財務会計入門(桜井久勝、須田一幸・有斐閣) | |||||||||
参 考 書 | ゼミナール会計学入門(伊藤邦雄・日本経済新聞社) | |||||||||
授業評価・理解度 | 最終回に授業評価アンケートを行う | |||||||||
副担当教員 | ||||||||||
備 考 | 必要に応じてプリント教材を配布する |